| 『鋼構造塑性設計指針』は、2010年に35年ぶりに改定され、現在第2版が刊行されております。この第2版の改定では単位系をSI系に統一するととともに、崩壊荷重に基づいて耐震性能を検証する方法も塑性設計法と再定義し、塑性解析により求めた崩壊荷重を用いて設計する形式としました。このたび改定を予定しております第3版では、第2版での塑性設計法の定義を踏襲しつつ、塑性設計に関する新たな研究成果を踏まえ、部材および骨組の塑性変形能力を整理し、耐震ブレースの取扱い、部材の必要塑性変形能力の算定法や接合部の必要塑性変形能力の考え方を加えました。
『鋼構造塑性設計指針』第3版の本文における主な改定項目は、次のとおりです。
本文改定のほかにも解説を充実させ、骨組の設計で重要な全層崩壊を保証し得る条件を示すとともに、骨組の変形に及ぼす入力側と構造物側の因子の影響について解説し、エネルギーの釣合いに基づく部材の必要塑性変形能力の算定法や接合部の必要塑性変形能力の考え方を示しています。また、塑性解析を実架構へ適用する際の鉛直荷重、ブレースを考慮する方法を追加したフロアーモーメント分配法を紹介し、座屈拘束ブレースを有する6層骨組の設計例で、建物を崩壊荷重に基づいて耐震性能検証するとともに部材の必要塑性変形能力を求め、保有値との比較検討結果を示しています。 現在、2017年2月の刊行を目指して専門家によるレビューを行っておりますが、会員のみなさまにもお目通しいただき、ご意見を伺うこととなりました。ぜひ、多角的な観点から建設的なコメントをお寄せください。 なお、ご意見は日本建築学会会員番号・氏名を明記のうえ、下記宛にEメールでお送りください。 | |||||||||||||||||
| 日本建築学会 構造委員会 鋼構造運営委員会 鋼構造塑性設計小委員会 |
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