| 『鋼構造耐火設計指針』は、火災時に鋼架構を崩壊させないための構造設計上の方法を提供することを目的として1999年に初版が刊行され、その後に解説の充実を骨子とした第2版が2008年に刊行されました。このたび改定を予定している第3版では、従来の基本方針を踏襲しつつ、第2版の出版から約8年の間に蓄積された最新の知見を反映させ、適用範囲の拡大およびより合理的な鋼構造耐火設計法の提供を試みました。
『鋼構造耐火設計指針』第3版の本文における主な改定項目は次のとおりです。
本文改定のほかにも解説を充実させ、可燃物密度設定時の基本的考え方、区画内全体火災で隣接室に延焼する場合の計算方法、局所火災を受ける無耐火被覆部材の材軸方向の入射熱分布を考慮した温度計算方法、合成梁の崩壊温度の計算方法にかかわる根拠などを充実させました。また、次期改定指針に向けて、ばらつきを考慮した耐火設計法および関連する海外の設計法を付録にて紹介しました。 現在、2017年6月の刊行を目指して専門家によるレビューを行っておりますが、会員のみなさまにもお目通しいただき、ご意見をうかがうことになりました。ぜひ、多角的な観点から建設的なコメントをお寄せください。 なお、ご意見は日本建築学会会員番号・氏名を明記のうえ、下記宛にEメールでお送りください。 | |||||||||||||||||
| 日本建築学会 構造委員会 鋼構造運営委員会 鋼構造耐火設計小委員会 |
|||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||