ウイズ／アフターコロナに適応する建築・都市に関する特別調査委員会

■設置期間
2021年4月～2023年3月

■委員構成
委員構成は、会員サインインすると閲覧できます。

■設置目的
　新型コロナウイルス（Sars-Cov-II）によるパンデミックは、人間行動や社会的対応に大きな混乱をもたらし、働き方や働く場所のあり方、住まいのあり方をはじめとして、人々の営みと建築・都市の空間との関係について再考を迫るものとなっている。
　このように急速にパラダイムシフトが進展していくなかで、日本建築学会が緊急に対応すべき課題は広汎かつ多次元にわたっている。
　そして現在、本会には、新型コロナウイルス（Covid-19）への対処法として、人の生存に関わる緊急度の高い課題（ウイズコロナWC）と、コロナ終息後に新たに生じる可能性のある感染症対策（ネクストパンデミック）としての課題（アフターコロナ1:AC1）、加えて、在宅勤務の加速などのパンデミック終息後も元に復することはないであろうと予測される人々の活動と、建築・都市との関係の不可逆的社会変容への対応に関わる課題（アフターコロナ2:AC2）といった、少なくとも3つのフェイズに関わる課題群について、同時にビジョンや指針を示すことが求められている。
　そこで本委員会では、新型コロナウイルス感染症が人間の生活・建築・都市に与える影響を明らかにするとともに、感染症対策が誘引したパラダイムシフトがもたらす建築学上の課題を明らかにし、本会が奉ずべき指針を得ることを目的としている。
　具体的には、「①エビデンスに基づいた感染リスク評価と許容リスクのコンセンサス形成」、「②感染対策提案とその検証」、「③新たな建物種別ごとのコロナ対応型建築計画論の形成」、「④都市空間レベルの行動変容・社会変容に対応する計画論の形成」、「⑤アフターコロナに向けた建築社会システムの再編提案」の、連携的研究を踏まえ、「⑥パンデミックによるパラダイム転換に対応したアクションプランの指針提示」を行う。

■調査研究の項目
・エビデンスに基づいた新型コロナウイルス感染リスク評価と許容リスクのコンセンサス形成
・感染症の感染対策提案とその検証
・新たな建物種別ごとのコロナ対応型建築計画論の形成
・都市空間レベルの行動変容・社会変容に対応する計画論の形成
・アフターコロナに向けた建築社会システムの再編提案
・パンデミックによるパラダイム転換に対応したアクションプランの指針提示